終の棲家inヘーベル〜団塊人のﾘﾀｲｱﾗｲﾌ

先に、最後と言っておきながら・・・
２つだけ蛇足をつけておきたい。

１．メタンハイドレートと聴くと「あれ？」と思う方がおられるかもしれない。
その方は真面目に化学を勉強された方である。
ハイドレートは「水和物」の意味であり、結晶水を含む無機物も範疇に入る。
プラスター・ボートや石膏ボートとよばれるお馴染みの建材もハイドレートなのである。
正確にはメタン・クラスレート・ハイドレート（メタン包接水和物）というべきものである。

２．その１の炎の図はメタンハイドレートで無い可能性がある。
メタンは炭素１に対して水素４
エタンは炭素１に対して水素３
プロパンは炭素１に対して水素２．６６・・・
ブタンは炭素１に対して水素２．５
このようにメタンは通常の可燃性（炭化水素）ガスの中で最も水素を多く含む。

水素を燃やすと青い炎になる。
都市ガスを炊事に使われるている方は一度炎の色を確認されるといい。

炭素の炎の色の代表は「ろうそく」である。
ロウはブタンよりずっと多くの炭素を含んている。
炭素が燃えると赤というか、橙色の炎になる。

炭素を多く含むほど高い温度、低気圧でクラスレートハイドレートになる。
言いたいことはお解りであろう。
エタンやプロパンのハイドレートの方が簡単に作れるのである。
見た目は白い粉が燃えているだけで判らないし、
「赤い炎」の方がいかにも「エネルギー」が出ている感があり見場が良い。
ということで「偽メタンハイドレート」の炎の「絵」が出回っている。

この話題もこれで最後にします。

埋蔵量と可採埋蔵量には普通１０倍の差があります。
つまり、存在する資源の１／１０しか回収できないと「仮定」しているのです。
可採埋蔵量は採取技術の向上によって多きくなる可能性のある数値です。
ですから、石油が後数十年で無くなってしまうことは、ありえないのです。

しかし、持たざる国は買うしか有りません。
資源市場では買い手でなく、売り手が主導権を持っています。
資源貧国日本は、腹の中でクソッタレと思いつつ世界中の国に媚びを売るしかないのです。
鯨を取りたくても、ＩＷＣから脱退するという手は使えないのです。

しかし日本がいちはやく、自国近海だけでなく世界の海底からこの資源を取り出せる技術をもてば・・・

アメリカはその先を読んで、地球環境問題と捉えて使わないで眠らせるスジ書きを書いています。そのため１５年、３０年計画なとどいう非効率的なスケジュールを打ち出しました。
「アメリカと協力して」という大義名分は、クソの役にもたたない仕事で無駄金を使い込んできたコウムインに渡りに船、タナボタ、盗人に追銭。
仕事は丸投げで、成果は自分のモノにする生活を続けられるようになったのです。

この問題の解決に当たって１９９０年代から官民で５カ年計画で技術開発に取り組んだ。
幾ら埋蔵量が豊富でも、とにかくボーリングしてみないと捕らぬ狸になってしまう。
ところが、いざ試掘の段階になって「構造改革」の風向き変わり始めた。
予算さえ消化してればよかった左団扇の国立研究所が独立行政法人となり、
真剣に「飯の種」を探し始めた。
お眼鏡にかなってしまったのがメタンハイドレートだった。

経産省と謀って「本格的な開発」の美名のもとに「１５年計画！！！」を打ち出した。
今すぐにでも掘削実験できるものを１５年先にに延ばして、自分たちの給料を確保しようと言うのである。

世界は、「今」どれだけエネルギーが確保できるで「格差」が付き始めている。ロシアの台頭、カナダドルの高騰が証拠である。

１５年先には「そんなものいらないよ」になってしまう可能性がある。
「石炭液化」プロジェクトの二の舞である。

「家造り」とはどんどん離れていってしまう＜爆

これらの発言に誤りはないが、現実は甘くない。

ドリルが堆積層を突き破り海底から原油が湧き出るといった図を想像される方も多い。
しかし、現実には砂の隙間の物理的にメタンが押し込められているのではなく、
微少な結晶が分散して分布しているのではないかと考えられている。

広く薄く分布しているものを経済ベースにあうような形で回収する技術はまだ無いし、メジャ−は開発しない。

さらに悪いことには分布している地帯と、東海沖地震の巣が重なっている。
掘削によって海底地層のバランスが崩れ、大地震が発生する可能性はゼロとは言い切れない。

「日本の近海にはメタンハイドレートという有望な資源があるじゃないか」という人がいる。
メタンハイドレートは籠状になった水の結晶のなかにメタン分子が「包接」された物質である。


「燃える氷」としてデモンストレーションされている。
「推定埋蔵量は、日本近海分だけで全国の都市ガス１００年分」ともいわれている。都市ガス換算すると大きいが、火力発電に使うとその１／１０になる。

びっくり仰天のニュースだ。

小泉の外交は、靖国では強行だったが
対米には媚びを売る「ポチ外交」と揶揄されてきた。

中国の台頭以来、エネルギーの量的確保には「国」の将来が掛かっている。
イランの核開発が灰色だからといって、ホワイトハウスの意向にシッポを振
り７５％から１０％へと６５％もの権益交渉権を落とすとは・・・

１０％に下げたからと言って、７５％の権益交渉権を買うのに要した大金
が返って来るわけではない。あれはあくまで「木戸銭」である。
「芝居」が気に入らないからと言って木戸銭を返してくれるわけはない。
これでまた、目に見えない借金が数千億円増えるわけだ。

エコノミストは当たり障りのないコメントをしているが、
今夜海外市場で円が１円以上急落した大きな要因のはずだ。